ROIの意味とは？計算式やROASとの違い・そのほかの重要指標を紹介

ビジネスにおいて、投資の効果を正しく測定することは非常に重要です。ROIは投資効果を測定する指標のひとつで、経営状況を判断するうえで欠かせません。

ROIを活用することで投資対効果を可視化でき、今後の事業計画を立てやすくなるでしょう。

本記事ではROIの概要や計算方法、活用するメリットについて解説します。また、ROIを最大化するポイントや関連する重要指標も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

ROIとは｜概要を解説

まず、「ROI」という指標の意味や計算方法について詳しく解説します。

ROIとは投資した資金に対する利益の割合

ROI（Return On Investment）とは「投資に対してどれだけの利益が得られたか」を示す指標です。日本語では「投資収益率」や「投資利益率」などと訳されます。

企業が投資を行った際、その投資がはたして効果的だったのかを評価するためにROIは用いられます。ROIが高ければ投資の成果は良好であり、反対にROIが低い場合は投資に見合った利益が得られておらず、投資の効果が乏しかったと判断できるでしょう。

ROIを用いて投資の妥当性を客観的に評価すれば、感覚ではなく数字にもとづいて判断できます。ひいては無駄な投資を抑え、効率的に収益を上げるための戦略を立てることにつながるでしょう。

ROIの計算方法

ROIの計算式は「(利益 ÷ 投資額)× 100」です。

たとえば、100万円を投資して30万円の利益が得られた場合、ROIは30％（(30万円 ÷ 100万円)× 100）になり、投資金額の30％に相当する利益が得られたことを意味します。

売上が高くても広告費や人件費といった経費によって利益が削られていると、ROIの値は下がります。

そのため、費用を正確に把握しないと、投資の効率性を正しく評価できなくなる点に注意しましょう。

ROASとの違い

ROIと似た指標にROAS（Return On Advertising Spend）があります。「広告の費用対効果」という意味で、広告コストに対してどれくらいの売上を回収できたかを表す指標です。

ROASの計算式は「(売上高 ÷ 広告費用) × 100」です。

ROIが投資全般に対する利益の割合を示すのに対し、ROASは「広告費用に対してどれくらいの売上を回収できたか」を評価します。

ROASは広告施策の効果を測定できますが、広告以外の投資の評価には適していません。そのためROASと比較するとROIのほうが、投資全般の効果を総合的に判断するのに適しているといえるでしょう。

ROIを活用するメリット

ROIを活用することで、得られるメリットは大きく３つあります。ひとつずつ見ていきましょう。

事業効果を正確に測定できる

ROIを算出することで、投資に対する利益を具体的な数値で表せます。特定の事業に投資した場合、その事業がどれくらいの成果を上げたのかを客観的に評価できるのがROIのメリットです。

とくに、規模の異なる事業や施策を比較したり評価したりする際に便利です。たとえば、大きな事業では800万円を投資し、1,000万円の利益を上げたとします。一方、小さな事業では200万円を投資して400万円の利益を上げた場合、ROIはそれぞれ、以下のように計算できます。

この場合、大きな事業のほうが生み出している利益は大きいものの、小さな事業のほうが投資利益率が高いといえます。このようにROIを算出して事業間で比較すれば、成功度合いを可視化でき改善点や課題も明確になるでしょう。

経営判断の目安になる

ROIは投資判断を下す際の重要な指標として、経営の意思決定に活用できます。限られた経営資源をどこに投資するのが最も効果的かを判断する際の目安となるでしょう。

ROIの高い事業に経営資源を集中投下することで、効率的に事業を運営できます。一方、ROIが低い事業は、投資を見直したり撤退を検討したりする必要があるでしょう。

ROIを基準として意思決定すれば、投資対効果にもとづいた合理的な経営判断を下しやすくなります。

費用対効果を定量的に比較できる

ROIを用いれば、複数の事業や投資案件の費用対効果を定量的に比較できます。投資案件ごとのROIを比較することで、最も効率的な資源配分を見きわめられるでしょう。

たとえば、広告費をかけて見込み客を自社メディアや販売プラットフォームに誘導できたとしても、集客した層がターゲットとずれていたらマーケティング効果は薄いといわざるを得ません。このような場合、集客の成果は上がっていてもROIの値は低くなります。

ROIは、部分最適による成果の見誤りを防ぎ、「実際に利益は出ているのか」という本質的な数値にフォーカスできる指標です。定量的に比較することで事業の優先順位付けがしやすくなり、効果的な投資判断につながるでしょう。

ROIを最大化するポイント

ROIは、事業の効果を測定して投資判断を下すうえで欠かせない指標です。ここでは、ROIを最大化するためのポイントを３つ解説します。

コストを削減する

ROIを高めるには、投資に対するコストを削減することが重要です。無駄な経費を見直し、コスト構造を最適化することでROIの向上につながります。

たとえば、外注費の適正化や人的リソースの最適化によるコスト削減などが考えられるでしょう。また、商品を購入する可能性の高いユーザーにターゲットを絞って広告を配信すれば、広告運用コストを最適化できます。

コストを削減できれば同じ投資額でもより多くの利益を生み出せるため、ROIは改善するでしょう。

収益性を改善する

ROIを高めるには、投資に対する収益性を改善することが重要です。

たとえば価格戦略の見直しや、高付加価値商品の開発などによる収益性の改善が考えられます。また、販売チャネルを最適化したり、アップセルやクロスセルを強化したりして売上を向上させることも有効です。

収益性を改善すれば、投資額を増やさずにより多くの利益を得られるので、ROIの向上につながります。

公式LINEなどのMAツールを活用する

ROIを最大化するには、マーケティングオートメーション（MA）ツールの活用が有効です。MAツールとは、マーケティング活動の一部を自動化するツールのことです。

「見込み客の管理」「メール配信」「効果測定」などのマーケティングにまつわる業務を自動化できます。

MAツールとして公式LINEアカウントを活用することで、効率的なマーケティング施策が実現します。LINEには、ユーザーの属性や行動履歴にもとづいて最適な情報を配信する機能が備わっているため、高いROIが期待できるでしょう。

さらに、自動会話プログラムであるチャットボットをLINEに組み込めば、顧客対応の自動化や効率化も図れるためコスト削減できます。その結果、ROIの最大化につながるでしょう。

＞＞ユーザーの購買・契約行動をサポートする「DMMチャットブーストCV」はこちら

ROIと合わせて理解しておくべき重要指標５選

ビジネスにおいてROIは重要な指標ですが、ROI単体では追跡しきれない部分もあります。ここでは、ROIと合わせて理解しておくべき重要指標を５つ紹介します。各指標の計算方法は以下のとおりです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ROE

ROE（Return On Equity）は、自己資本に対する利益率を示す指標のことで「(当期純利益 ÷ 自己資本) × 100」という式で算出できます。

ROIは、複数の投資対象における投資利益率を比較する際に役立つ指標であるのに対し、ROEは自己資本を活用してどれだけ利益を生み出せたのかを計測する指標です。

ROEは株主から見た企業の収益性を表し、投資家にとって重要な指標の一つです。ROEが高いほど、株主資本を効率的に活用して利益を上げていることを意味します。

ROIとROEをあわせて分析すれば、企業の投資効率と収益性をバランスよく評価できるでしょう。

なお、日本の上場企業におけるROEの平均は2018年において9.4％でした。アメリカは18.4％、ヨーロッパは11.9％であるため、欧米諸国と比較すると低い水準です。

出典：経済産業省｜事務局説明資料

ROA

ROA（Return On Assets）は、総資産に対する利益率を示す指標で「(利益 ÷ 純資産) × 100」という式で計算できます。企業の総合的な収益力を表し、資産の有効活用度を測る尺度です。

ROAが高いほど、資産を効率的に活用して利益を上げていることを意味します。ROAを向上させるには、資産回転率の改善や利益率を高める工夫が必要です。

なお、日本の上場企業におけるROAの平均は2018年において3.9％でした。アメリカは6.2％、ヨーロッパは4.2％であることからも欧米諸国と比較して低い水準といえます。

出典：経済産業省｜事務局説明資料

CPA

CPA（Cost Per Action）は、広告経由で獲得した成果（アクション）あたりの費用を示す指標です。「広告コスト ÷ コンバージョン数」で計算でき、１件のコンバージョンを獲得するのにどれくらいの費用がかかっているのかを評価するために用いられます。

CPAは、広告費用の効果を測定する際の費用対効果の評価に役立ちます。CPAが低いほど広告費用に対する成果が高いことを意味し、広告の投資効率がよいと判断できるでしょう。

ROIとあわせてCPAを分析すれば、広告投資の最適化を図れます。また、CPAを低減するには、ターゲティングの精度向上やクリエイティブの改善などが有効です。

CPAについてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。

参考：CPA（顧客獲得単価）とは？意味や計算方法、改善策をわかりやすく解説

CVR

CVR（Conversion Rate）は、サイト訪問者のうち成約にいたった割合を示し「(CV数 ÷ アクセス数) × 100」という式で計算できる指標です。主に、サイト成約率の評価やマーケティング施策の効果測定に用いられます。

ROIとCVRを組み合わせて分析すれば、サイトの投資効果を総合的に評価できるでしょう。CVRを向上させるには、サイトにおけるユーザビリティの改善や説得力のあるコピーライティングなどが欠かせません。

CV数の高め方については、別記事「CV（コンバージョン）とは｜意味や種類・LINEマーケティングの手法を紹介」を参考にしてみてください。

LTV

LTV（Life Time Value）は、顧客一人あたりの生涯価値を示す指標です。計算式の一例は以下のとおりです。

上記の計算式は一例であり、事業形態によってLTVの算出方法はいくつか種類があるため、自社に合う計算式を採用しましょう。

LTVは顧客が将来にわたってもたらす利益を予測し、顧客獲得の投資判断を下すのに活用されます。LTVの高さは、顧客を長期的に維持することで高い収益が見込めることを意味します。ROIとLTVをあわせて分析することで、顧客獲得の投資効果を長期的な視点で評価できるでしょう。

LTVを高めるには、顧客満足度の向上やリピート率の改善などが有効です。

LTVについてより詳しく知りたい方は「LTV（ライフタイムバリュー）とは｜重要視される理由や計算方法・高め方を解説」もぜひお読みください。

公式LINEを活用してROIを向上させよう

ROIは事業の効果を測定し、投資判断を下すうえで重要な指標です。ROIを高めるにはコスト削減や収益性の改善が必要であり、MAツールの活用などが効果的です。

たとえば、公式LINEアカウントを活用することで、効率的なマーケティングが可能になり、高いROIが期待できます。ユーザーの属性や行動履歴にもとづいて最適な情報を配信できるため、投資効果の最大化につながるからです。

公式LINEを活用してマーケティングを最適化すれば、事業の収益性と投資効率を高め、持続的な成長を実現できるでしょう。

参考： SNSマーケティングの効果測定に必要な重要指標とは？ツールも併せてご紹介 | 株式会社Epace（イーペース）